デジタルギフトとは？わかりやすく基本やメリット、活用方法をご紹介

デジタルギフトを自社に導入する場合、どのような点をおさえればよいでしょうか。

デジタルギフトとは何か、またどのようなメリット・デメリットがあるかについて説明します。

デジタルギフト（ギフトカード）とは

デジタルギフトとは、ギフト券や商品の割引券、引換券を電子化し、スマートフォンや携帯電話で利用できるようにした電子クーポンのことを言います。

主に企業では新規会員獲得や継続的にサービスを利用し続けてもらうため、メールマガジンやアプリなどを利用し、お客様に向け電子クーポンの配信を行います。

近年、デジタルギフトを活用する企業が増えており、さまざまな場面で使われるようになっています。

デジタルギフトの仕組みは？

デジタルギフトは、Webサイトやアプリにユーザー登録をして利用します。ギフトを選んで購入し、アクセスして電話番号や送り先の住所を入力するとQRコードやURLが相手へ送られる仕組みです。

メールやチャットで送ることができます。ギフトは、さまざまなカテゴリー分けがされており、コスメや食べ物といったカテゴリー以外にも、バレンタインや誕生日などイベントごとに合わせたカテゴライズもされています。そのため、手軽にシーンにぴったりなプレゼントを簡単に選ぶことができるのも魅力です。

デジタルギフトが注目されている背景

デジタルギフトの活用が広まってきた背景には、近年のインターネット及びSNSの普及が挙げられます。

インターネットやSNSが普及し、生活の一部となった現代では、誰でも簡単にインターネット上でモノやお金のやり取りができるようになり、さまざまなものがデジタルに置き換わっています。例えば、実店舗での買い物はECサイトでのオンラインショッピングに、新聞の折り込みチラシはSNS上のオンラインチラシに、キャンペーンのDMはメルマガやSNS上での情報発信に移り変わっています。

この流れを考慮すると、紙のクーポン券やギフト券が電子化されるのも自然な流れだと言えるでしょう。特にマーケティングや販促にインターネットやSNSを活用する企業が多くなっています。その理由として、クーポンやギフトを電子化すると使い勝手が良くなり、企業側にもお客様側にもメリットが多くなることが挙げられます。

また、デジタルギフトにすることで印刷や発送業務、またそれらの業務に必要な人員の削減が可能となり、コスト削減が図れます。これもデジタルギフトが注目されている要因の一つです。

他にも、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、ノベルティや紙ベースでのクーポン券からオンラインでのクーポン配布に切り替える企業が増加している傾向にあるようです。

デジタルギフトの具体例と使い方

活用が広がるデジタルギフトですが、具体的にはどのようなシーンで利用されているのでしょうか。ここからは活用例をご紹介します。

販促活動の一環として

デジタルギフトを、販促活動の特典として利用する企業も増えています。デジタルギフトのメリットは先にも触れた通り、自社の事業と直接関係のない製品や、取引のない企業のアイテムをURLとして提供できる点です。従来の仕入れルートにとらわれず、ターゲット層に合わせた魅力的な商品を選択できるため、顧客に対して印象的なアプローチを行え、自社事業の認知やマーケティングなど幅広い販促活動に利用可能です。また梱包や発送の手間もなく、URLを送るだけで提供できるため、工数削減もできるため、人的なリソースが限られている場合にも有効な手段です。

お礼やお詫び

ビジネスにおいて簡単なお礼やお詫びの際に、デジタルギフトを利用することもあります。普段の取引先とのやりとりのなかで、お礼をして感謝の気持ちを形にしたい、少し相手に無理を強いてしまった際などに、パソコンやスマホからすぐにその気持ちを表現できます。もちろん直接会ってお礼やお詫びをする必要があるときには手渡しの方が望ましいですが、コミュニケーション促進に利用する人たちから需要が増えています。

サービスによって違いはありますが、デジタルギフトを選ぶ際には、お礼やお詫びといったカテゴリーから商品を検索できるため、シーンに合わせてふさわしいものを贈ることができます。遠隔地にもすぐに贈れるため、県外の取引先とのやりとりにも活用可能です。

SNSのフォロー特典

先ほども説明した通り、デジタルギフトはSNSの普及にともなって広がりました。一般ユーザー同士のやりとりでも利用されますが、企業の公式アカウントのフォロー特典や拡散してくれたお礼、抽選キャンペーンなどに用いることもあります。

URLやQRコードですぐにギフトを贈れるため、顧客はメールアドレスなど入力する必要がなくストレスフリーで特典を受け取ることが可能です。企業にとっては、顧客への質の高いUX（ユーザーエクスペリエンス）の提供につながっています。

来店・来場特典

新規店舗のオープンやイベントの来場特典としても、デジタルギフトは利用可能です。店頭で買い物をした際や会場の入場時にQRコードを提示することで、顧客はスマホからギフトを受け取れます。印象に残るデジタルギフトを提供することで、顧客満足度を向上させ、再びの来店や来場を促します。また記念品をコストをかけて作成したり、後々来場者一人ひとりに発送したりする手間がないため、サプライヤーにとっては多くのタスクを削減できます。

社内インセンティブ

中小企業の中には、社内のイベントや業績に応じたインセンティブにデジタルギフトを導入するケースもあります。組織のモチベーションを保つことは、業績のアップや社内環境の向上につながることはいうまでもありません。しかしインセンティブを与える際に書類上の手続きなどが必要になり、コストがかさむという現実があります。

デジタルギフトを利用することで、インセンティブにかかる振り込み手数料や送料を削減できます。さらには送る相手の顔が見えている場合が多いため好みのアイテムをチョイスすることも可能で、柔軟かつ満足度の高い施策を行えます。エンターテイメント性もあるため、組織の結束力を高める福利厚生として注目されています。

デジタルギフトのメリット

デジタルギフトを利用することで、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。
デジタルギフトを利用するメリットは、導入する企業側、サービスを受けるお客様側、それぞれ次のとおりです。

企業側のメリット

■顧客情報を取得するきっかけ作りができる

デジタルギフトをメールマガジン等で配布する場合、メールアドレスを取得しないことには、配布ができません。

メールアドレスを取得する際、性別・年代・住んでいる地域・よく利用する店舗等も一緒に情報収集することで、どういった層のお客様がお買い物に来てくれているのかを知ることが可能となります。

このデータがわかるだけでも、複数のターゲット層に向けたクーポンや、ターゲットを絞ったクーポンの配布を検討することができます。

■効果測定が可能

アプリやネット通販を利用した買い物の場合、どのようなお客様が、どのクーポンを使用してお買い物をしたのかを知ることができます。

これらの情報は、次回の販促企画時の参考になります。

■紙クーポン廃止によるコスト削減

デジタルギフトを利用することで、紙クーポンの配布を減らすことができます。

これにより、印刷代や印刷用紙代等のコスト削減が可能です。

お客様側のメリット

■ギフトを自分で選ぶことができる

例えば、キャンペーンの賞品やアンケート回答のお礼として、大手コンビニやカフェチェーン店で利用できる商品ギフトコードや割引クーポンなど、複数種類のギフトを用意しておけば、お客様はその中から好きなデジタルギフトを選ぶことができます。

また、販売促進として自社サービスのクーポンを配信する場合は、特定の商品購入で割引やポイントが付与されるよう準備しておけば、お客様のライフスタイルに合わせて利用される可能性が高まります。

■お得な情報を得ることができる

お客様は個人情報を登録することで、お得な情報をオンライン上で得られるようになります。
企業側から配布されたデジタルギフトを受け取り、お得な価格で商品を購入することもできます。

デジタルギフトのデメリット

オンライン上でやり取りをするデジタルギフトは、ネット環境がないと利用することができません。また、同様にパソコンやスマートフォン等の端末を持っていることが必須条件となります。
そのため普段からパソコンやスマートフォン等の端末を使用していないお客様においては、デジタルギフトの利用にハードルを感じるかもしれません。

企業側はそういったお客様に対し、紙を使用したギフトをどれくらい用意すればいいか検討を行う必要があります。
特にシニア層をターゲットとしたサービスを展開している場合は、顧客のネット利用状況などを加味したうえで、デジタルギフトの導入を検討すると良いでしょう。

デジタルギフト導入までの流れ

ここからはデジタルギフトを導入する際の流れを解説します。デジタルギフトを導入する際の一般的な流れは以下の通りです。

1. 問い合わせ・資料請求
2. 申し込み
3. デジタルギフトの配信

デジタルギフトを導入するには、各社が提供している「デジタルギフトサービス」を利用するのが一般的です。しかし、デジタルギフトサービスを提供している企業は多数あり、それぞれ機能や特徴が異なります。

まずはデジタルギフトサービスを提供している企業に問い合わせや資料請求をし、比較検討に必要な情報を集めましょう。
自社の要件に合ったサービスを選定するためには、事前に目的や予算、必要な機能などを洗い出しておくことが大切です。

比較検討をし、サービスを選定したら申し込みをします。サービスによって、先にアカウントを発行してもらい後からギフトを発注する場合と、申し込みと同時にギフトを発注する場合があります。利用開始までスムーズに進めるよう、事前に確認しておきましょう。

デジタルギフトサービスを利用できるようになったら、いよいよユーザーにデジタルギフトを配信します。デジタルギフトは、メルマガやSNSを通じて簡単に配信することができます。デジタルギフトは梱包や発送の作業が必要ないため、即日サービス提供を開始できる点が特徴です。

デジタルギフトの活用方法

デジタルギフトは、オンライン上で送れることが特徴です。このメリットを活かした具体的な活用方法について、ご紹介します。

■新規顧客獲得のため

自社サービスやアプリの会員登録特典としてデジタルギフトを利用することで、新規顧客獲得が期待できます。

登録することで「コンビニで使用できるギフトがもらえる」「1000円分のポイントプレゼント」といったクーポンを確実に受け取ることができれば、お客様にも喜ばれます。

■既存のお客様に継続してサービスを利用していただくため

新規登録を行っても、その後利用してくれないお客様も多くいらっしゃいます。
そういったお客様が利用してくれるきっかけ作りとして、デジタルギフトは期待できます。

例えば、期間限定でポイント5倍アップするクーポンや、対象期間内に多く買い物をしてくださったお客様へデジタルギフトをプレゼントするといったキャンペーン企画は、お客様がECサイトや実店舗へ再来店するきっかけの1つとなる可能性があります。

■個人間でのデジタルギフト送付も可能

お誕生日やお祝い事の際に、個人間でデジタルギフトを送るサービスもあります。

新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、直接のコミュニケーションを控えるようになった際、友人へのプレゼントとしてコミュニケーションアプリを利用してデジタルギフトをプレゼントするということも多くなっているようです。

まとめ

デジタルギフトは非接触でプレゼントを送ることができるだけでなく、販売促進や集客のための施策として、多くのメリットがあります。
お客様はメールマガジンやアプリからクーポンを取得するだけで、簡単に利用できることも魅力です。

このように、企業にもお客様にもメリットのあるデジタルギフトは、これからも多くの企業で導入されていくでしょう。

デジタルギフトの導入を検討する際は、「手数料」「ギフトの種類」「新規顧客を取得したい等の課題を解決できそうか」「サービス内容や機能が自社の目的に合っているか」などをチェックし、自社にマッチしたサービスを選定しましょう。

バリューデザインでは、企業のデジタルギフト導入も支援しています。事例などもご紹介していますので、お気軽にお問い合わせください。

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